「採用単価の相場はいくらですか？」──採用支援の現場で必ず聞かれる質問です。検索すると「業界平均○○万円」といった数字が出てきますが、正直に言うと、あの平均値は実務ではほとんど役に立ちません。業界平均には、うまくいった採用と失敗した採用が全部混ざっているからです。

この記事では、リクプル編集部が数百件の中途採用支援を通じて見てきた「実際の採用単価はどう動くのか」を、一般論ではなく現場のデータ感覚でお伝えします。

結論: 運用が噛み合うと、採用単価は「1人あたり7〜15万円」に収束する

私たちが最も重要だと考えている発見はこれです。求人原稿の質と媒体運用が噛み合った求人は、職種や地域が違っても、1人あたりの採用単価が7〜15万円のレンジに収束していく傾向があるということです。

実際の支援事例を匿名化して並べると、こうなります。

• 地方の農業法人・未経験可の栽培スタッフ → 1人あたり約7万円
• 都心の事務職（応募が集まりやすい人気職種）→ 1人あたり約9万円
• 福祉関連の専門職 → 1人あたり約15万円
• 追い風業界の医療系営業 → 3万円台という例外的な事例も

業種も給与水準もバラバラなのに、着地はだいたい同じレンジに収まる。最初は偶然かと思っていましたが、件数を重ねるほどこの傾向は強くなりました。

なぜ収束するのか: 応募単価と決定率がシーソーの関係にあるから

採用単価は次の式で決まります。

採用単価 ＝ 応募1件あたりのコスト（CPA） ÷ 応募から採用に至る率（決定率）

ここに面白い性質があります。応募が集まりやすい職種はCPAが安い代わりに「とりあえず応募」も多く決定率が低い。逆に応募が集まりにくい専門職はCPAが高い代わりに、応募してくる人の本気度が高く決定率も高い。

つまりCPAと決定率はシーソーの関係にあり、原稿の質が高ければ、掛け算の結果（採用単価）は職種を問わず同じようなレンジに落ち着くのです。これが「7〜15万円収束」の正体だと私たちは考えています。

収束しないときは「原稿」ではなく「構造」を疑う

逆に言うと、採用単価がこのレンジから大きく外れていくときは、原稿の微修正では直らない構造的な問題があるサインです。現場で繰り返し見てきた危険パターンは2つあります。

危険信号1: 資格必須職種の広告が空回りするケース

美容師や看護師のような資格必須の職種は、そもそも転職者の絶対数が少なく、検索型の求人広告と相性が悪いことがあります。過去には、広告費を数百万円かけても応募が数件・採用ゼロという痛い失敗を目にしたこともあります。この場合、原稿をいくら磨いても解決しません。「3ヶ月応募ゼロなら損切りして手法を変える」というルールをあらかじめ決めておくことが、傷を最小にする唯一の方法です。

危険信号2: 応募が集まりすぎて単価が壊れるケース

意外かもしれませんが、応募が多すぎるのも失敗です。ある支援では応募が300件を超え、応募単価は3,000円を切りました。一見大成功ですが、採用枠は2名。広告費全体を採用数で割ると、1人あたり単価は40万円を超えていました。採用枠以上の応募はコストにしかなりません。

実務への落とし込み: 広告費の上限は「採用枠」から逆算する

以上を踏まえると、広告予算の立て方はシンプルになります。

• 広告費の上限 ＝ 採用予定人数 × 15万円 を目安にする（収束レンジの上限）
• 月次で「ここまでの広告費 ÷ 採用数（見込み含む）」を確認し、レンジ内に収まっているかを見る
• 3ヶ月応募ゼロは損切りライン。原稿でなく手法・媒体を変える
• 応募が採用枠の10倍を超えたら配信を止める勇気を持つ

まとめ

• 「業界平均の採用単価」は成功と失敗が混ざった数字で、実務の基準にならない
• 原稿と運用が噛み合うと、採用単価は職種を問わず1人あたり7〜15万円に収束する傾向がある
• CPAと決定率はシーソーの関係。だから掛け算の結果は収束する
• レンジから外れるときは原稿でなく構造（職種×媒体の相性、過剰配信）を疑う
• 広告費上限は「採用枠×15万円」から逆算する

自社の採用単価が今いくらなのか、まず過去1年の広告費と採用数で計算してみてください。それが15万円を大きく超えているなら、改善の余地は十分にあります。