このページは「平均年収」の統計ではなく、いま実際に掲載されている求人の提示額を実査した定点観測データです。今この職種に応募したら、求人票にどんな数字が並んでいるかが分かります。
月給下限の中央値21万円95%信頼区間 21万円〜21.1万円(n=2799)
求人の中央50%が収まる帯20万円〜23.1万円上下25%ずつを除いた「よくある帯」
現実的な期待値の目安25.5万円各求人のレンジ中央の中央値
この数字が指しているもの
上の数字は手当を含んだ総額提示(基本給+毎月定額で支払われる手当+固定残業代)の求人だけを集計した値です(溶接工の求人票では、月給欄の3分の2が手当を含まず基本給と同額でした)。 同じ職種でもその求人票の内訳に書かれている基本給で出している求人は水準が異なり、月給下限の中央値は20万円(n=2799・主系列と同じ2,799件すべての内訳。独立した別の求人群ではなく、同じ求人の内訳です)。 表記の違う求人どうしを同じ土俵で比べないでください。
提示額と基本給の対応比較(2,799件・同じ求人どうし)※実査職種の中で最も差が小さい職種です| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 求人票に出ている提示額(定額手当・固定残業代込み) | 2799件 | 21万円 |
| その内訳にある基本給 | 2799件 | 20万円 |
必要な経験別(提示額の月給下限)※月給欄に確実に効いている要件です| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| 実務経験が必須 | 595件 | 23万円 |
| 経験があれば尚可 | 801件 | 21万円 |
| 経験不問 | 1403件 | 20.5万円 |
同じ経験要件を「内訳にある基本給」で見ると(2,799件)※差は残ります| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 実務経験が必須 | 595件 | 22万円 |
| 経験があれば尚可 | 801件 | 20万円 |
| 経験不問 | 1403件 | 20万円 |
同じ経験要件を「月給レンジの上限額」で見ると| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 実務経験が必須の求人の上限額 | 595件 | 30.3万円 |
| 経験があれば尚可の求人の上限額 | 801件 | 30万円 |
| 経験不問の求人の上限額 | 1403件 | 28.52万円 |
溶接資格の要否(提示額の月給下限)※この差は下の表のとおり経験要件との交絡で説明できます| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| 溶接資格が必須 | 96件 | 23万円 |
| 溶接資格はあれば尚可 | 434件 | 21.83万円 |
| 溶接資格の記載なし | 2269件 | 21万円 |
同じ分け方を「実務経験が必須の求人」だけに絞って見ると ※資格の有無で差がなくなります| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 溶接資格が必須 | 67件 | 23.5万円 |
| 溶接資格の記載なし | 413件 | 23万円 |
| 溶接資格はあれば尚可 | 115件 | 23万円 |
地域ブロック別(提示額の月給下限)| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉) | 299件 | 23万円 |
| 関西・東海 | 864件 | 22万円 |
| 中国・四国・九州・沖縄 | 636件 | 20.302万円 |
| 甲信越・北陸・北関東 | 653件 | 20.16万円 |
| 北海道・東北 | 347件 | 20万円 |
同じ地域ブロックを「内訳にある基本給」で見ると(2,799件)※提示額では並んでいた下位3ブロックのうち、北海道・東北だけが基本給で下に離れます| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉) | 299件 | 22万円 |
| 関西・東海 | 864件 | 21万円 |
| 甲信越・北陸・北関東 | 653件 | 20万円 |
| 中国・四国・九州・沖縄 | 636件 | 20万円 |
| 北海道・東北 | 347件 | 19.3万円 |
同じ地域ブロックを「月給レンジの上限額」で見ると ※下限より差が開きます| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)の上限額 | 299件 | 33万円 |
| 関西・東海の上限額 | 864件 | 30万円 |
| 甲信越・北陸・北関東の上限額 | 653件 | 29.5万円 |
| 中国・四国・九州・沖縄の上限額 | 636件 | 28.409万円 |
| 北海道・東北の上限額 | 347件 | 27.5万円 |
業種別(提示額の月給下限)| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 建設・プラント工事(現場での溶接) | 389件 | 22万円 |
| その他(機械修理・整備・卸売ほか) | 252件 | 22万円 |
| 造船・鉄道車両ほか輸送用機械 | 92件 | 21.6万円 |
| 産業機械・機械器具製造 | 812件 | 21万円 |
| その他の金属製品・金属加工 | 678件 | 21万円 |
| 建築用金属製品(鉄骨・製缶板金) | 383件 | 21万円 |
| 自動車・同部品 | 185件 | 20.8万円 |
同じ業種を「月給レンジの上限額」で見ると ※現場での溶接は下限より上限で開きます| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| 建設・プラント工事(現場での溶接)の上限額 | 389件 | 35万円 |
| 建築用金属製品(鉄骨・製缶板金)の上限額 | 383件 | 30万円 |
| その他(機械修理・整備・卸売ほか)の上限額 | 252件 | 30万円 |
| 造船・鉄道車両ほか輸送用機械の上限額 | 92件 | 30万円 |
| 産業機械・機械器具製造の上限額 | 812件 | 29.45万円 |
| 自動車・同部品の上限額 | 185件 | 29万円 |
| その他の金属製品・金属加工の上限額 | 678件 | 28.719万円 |
就業場所の従業員数別(提示額の月給下限)※前回追加した軸です。大きい事業所ほど入口の月給は下がる結果が2回続きました| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 就業場所19人以下 | 1255件 | 22万円 |
| 就業場所20〜49人 | 960件 | 21万円 |
| 就業場所50〜99人 | 377件 | 20.3万円 |
| 就業場所100人以上 | 207件 | 20.3万円 |
同じ従業員数別を「月給レンジの上限額」で見ると ※上限額のほうは差が確認できません| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 就業場所19人以下の上限額 | 1255件 | 30万円 |
| 就業場所20〜49人の上限額 | 960件 | 30万円 |
| 就業場所100人以上の上限額 | 207件 | 29.8万円 |
| 就業場所50〜99人の上限額 | 377件 | 28.3万円 |
月給欄に何が乗っているか(提示額の月給下限)※定額手当と固定残業代を分けています| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| 固定残業代あり | 93件 | 24.5万円 |
| 定額手当あり(固定残業代なし) | 844件 | 21.5万円 |
| 提示額=基本給(上乗せなし) | 1862件 | 20.7万円 |
同じ分け方を「内訳にある基本給」で見ると ※固定残業代は基本給に触れず、定額手当は基本給を削ります| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 提示額=基本給(上乗せなし) | 1862件 | 20.7万円 |
| 固定残業代あり | 93件 | 20.3万円 |
| 定額手当あり(固定残業代なし) | 844件 | 20万円 |
寮・社宅の有無(提示額の月給下限)※今回から追加した軸です。現場(建設・プラント工事)の割合が3倍近く違うため、下の注記もあわせてお読みください| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 寮・社宅あり | 247件 | 22万円 |
| 寮・社宅なし | 2395件 | 21万円 |
同じ寮・社宅の有無を「内訳にある基本給」で見ると ※工場・製造と違い、溶接工では基本給ごと高くなっています| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 寮・社宅あり | 247件 | 21万円 |
| 寮・社宅なし | 2395件 | 20万円 |
溶接法の記載別(提示額の月給下限)※どの溶接法を挙げていても月給下限は動きません(3回連続)| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| TIGのみ明記 | 133件 | 21.6万円 |
| 溶接法の記載なし | 1533件 | 21.3万円 |
| 複数の溶接法を明記 | 628件 | 21万円 |
| 半自動のみ明記 | 303件 | 21万円 |
| アークのみ明記 | 109件 | 21万円 |
| スポットのみ明記 | 77件 | 20万円 |
交替制・シフト勤務の有無(提示額の月給下限)※差の信頼区間が0を含み、差は確認できませんでした| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
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| 日勤のみ | 2608件 | 21万円 |
| 交替制・シフト勤務あり | 191件 | 20.9万円 |
年間休日数別(提示額の月給下限)| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 年間休日105日未満 | 428件 | 22万円 |
| 年間休日105〜119日 | 1440件 | 21万円 |
| 年間休日120日以上 | 931件 | 21万円 |
同じ年間休日数別から「建設・プラント工事」を除くと ※差は消えます(休日の少なさではなく業種の差でした)| 区分 | 実査件数 | 月給下限の中央値 |
|---|
| 年間休日105〜119日 | 1272件 | 21万円 |
| 年間休日105日未満 | 303件 | 21万円 |
| 年間休日120日以上 | 827件 | 20.96万円 |
実査で見えたこと
- 前回追加した「事業所の大きさ」の軸は、今回も同じ向きで再現しました。就業場所の従業員数が100人以上の207件は提示額20.3万円、19人以下の1,255件は22.0万円で、差は−1.70万円(信頼区間−2.00〜−1.10万円)と0をまたぎません(前版は−0.90万円)。今回は同じ求人の基本給でも21.0万円対20.0万円で差−1.00万円(信頼区間−1.00〜−0.50万円)が確認できました。一方で月給レンジの上限額は29.8万円対30.0万円で差の信頼区間が0に接し(−1.96〜0.00万円)、天井は変わりません。変わるのは休みのほうで、年間休日の中央値は120日対110日、差は10日(信頼区間9〜10日)、年間休日120日以上の割合は59%対26%です。固定残業代の記載も100人以上では207件中2件、19人以下では1,255件中51件と桁が違います。これらは前版(56%対27%、2件対57件)とほぼ同じ数字です。地域を揃えて0をまたがないブロックは首都圏と関西・東海の2つに増え(前版は関西・東海だけ)、業種を揃えると100人以上が10件以上ある6業種のうち産業機械・金属加工・自動車の3つ、経験要件を揃えると3層のうち2層で0をまたぎませんでした。向きが逆転する層はありません。「大きい事業所は月給ではなく休みで返ってくる」という前版の読みは、2回続けて支持されました。
- 月給欄の上乗せを「定額手当」と「固定残業代」に分けたときの、基本給への効き方の逆転も再現しました。2,799件は上乗せなし1,862件(66.5%)、定額手当のみ844件、固定残業代あり93件に分かれます。固定残業代のある求人は提示額が24.5万円と上乗せなしの20.7万円より3.80万円高く(信頼区間2.70〜4.50万円)、一方で基本給は20.3万円対20.7万円、差は−0.40万円で信頼区間が0を含みます(−1.00〜0.40万円)。基本給は据え置きのまま、残業代がまるごと外側に足されている形です。定額手当のみの求人は逆で、提示額は0.80万円高い(信頼区間0.30〜1.25万円)のに、基本給は20.0万円対20.7万円で0.70万円低くなります(信頼区間0.50〜1.15万円)。定額手当は基本給の外に積まれるのではなく、一部が基本給から振り替えられている形です。この基本給のマイナスは首都圏(−2.70万円)・関西・東海(−2.00万円)・北海道・東北(−1.30万円)の3ブロックで0をまたがず、甲信越・北陸・北関東と中国・四国・九州・沖縄は上端が0に接します。経験要件では、実務経験が必須の層(−2.24万円)と経験があれば尚可の層(−0.70万円)で0をまたがず、経験不問の層は上端が0に接しました(前版は必須と不問で確定)。定額手当の額の中央値は1.10万円で、これは提示額と基本給の差額の中央値と一致します。
- 月給を動かしているのは溶接資格ではなく実務経験でした。これで3回連続の同じ結論です。溶接資格を必須にしている96件は23.0万円、資格の記載がない2,269件は21.0万円で、単純に比べると2.00万円の差(信頼区間1.00〜3.80万円)がありますが、これは経験要件との交絡です。資格必須の96件のうち67件(70%)が実務経験も必須にしているのに対し、資格の記載がない求人で経験必須なのは18%しかありません。実務経験が必須の求人だけに絞って比べ直すと、資格必須23.5万円に対し資格の記載なし23.0万円で、差は0.50万円・信頼区間−1.00〜2.40万円と0をまたぎます。逆に経験のほうは資格を揃えても残り、資格の記載がない求人だけで比べても経験必須23.0万円対経験不問20.5万円(差2.50万円・信頼区間1.66〜2.70万円)です。全体では経験必須23.0万円対経験不問20.5万円(差2.50万円・信頼区間1.70〜2.60万円)、基本給でも22.0万円対20.0万円(差2.00万円・信頼区間2.00〜2.00万円)、上限額でも30.3万円対28.52万円(差1.78万円・信頼区間0.60〜3.30万円)で、5つの地域ブロックすべて・判定できた7業種すべて・4つの規模帯すべてで信頼区間が0をまたぎませんでした(前版は7業種のうち6つ)。業務独占資格が月給に効く整備士とは対照的です。
- 現場での溶接(建設・プラント工事)は、月給下限より上限に差が出ます。これも前版と同じ結論で、今回は基本給の差も確定しました。下限は22.0万円で他業種の21.0万円に対し1.00万円高く(信頼区間1.00〜1.50万円)、同じ求人の基本給で見ても21.0万円対20.0万円で差1.00万円・信頼区間0.50〜2.00万円と0をまたぎません(前版は0.58万円で0に接していました)。それでもはっきり違うのは月給レンジの上限額で、35.0万円対29.5万円(差5.50万円・信頼区間4.62〜6.00万円)と開き、首都圏(+8.00万円)・関西・東海(+6.00万円)・甲信越・北陸・北関東(+7.00万円)・中国・四国・九州・沖縄(+4.75万円)・北海道・東北(+4.50万円)と5ブロックすべてで信頼区間が0をまたぎませんでした。レンジの倍率も現場1.50倍に対し工場内など1.35倍です。なお現場の年間休日の中央値は110日で、それ以外の115日より少なく、これが「年間休日が少ない求人のほうが月給が高い」という見かけの差(1.00万円・信頼区間0.00〜1.26万円で下端が0に接する)を作っています。建設・プラント工事を除いて同じ表を引き直すと差は0.04万円・信頼区間−0.22〜1.30万円と0をまたぎ、休みの少なさが月給に反映されているわけではないことが2回続けて確認できました。
- 地域差は測り方を変えても順位が崩れず、基本給で見た最下位の分離も再現しました。首都圏23.0万円と北海道・東北20.0万円の差は3.00万円(信頼区間3.00〜4.00万円)、同じ求人の基本給で並べ直すと22.0万円対19.3万円(差2.70万円・信頼区間2.13〜3.04万円)、月給レンジの上限額では33.0万円対27.5万円(差5.50万円・信頼区間4.00〜7.29万円)とさらに開きます。首都圏と2位の関西・東海の差1.00万円(信頼区間1.00〜2.00万円)、関西・東海と3位以下の差1.84万円(信頼区間1.50〜2.00万円)も0をまたぎません。下位3ブロックは、提示額では中国・四国・九州・沖縄20.30万円、甲信越・北陸・北関東20.16万円、北海道・東北20.0万円とほぼ並び、互いの差の信頼区間は0を含むか0に接します。基本給で見ると中国・四国・九州・沖縄と甲信越・北陸・北関東は20.0万円で同着(差0.00万円)のまま、北海道・東北だけが19.3万円で差0.70万円(信頼区間0.13〜1.00万円)と単独で下に離れます。前版(基本給19.04万円・差0.96万円)と同じ形です。地域差がほとんど無かったドライバーとは正反対で、溶接工では働く場所が月給に効いています。
この職種の求人票の読み方
溶接工の求人票は、他の職種にくらべて「書いてある月給がそのまま基本給である」確率が高い職種です。そのぶん、読むときに確認すべき点は月給欄の外側に移ります。2,799件の実査から見えた順番は次の通りです。
- いちばん先に、月給なのか日給なのかを確かめる。これが溶接工では最重要です。今回走査した正社員求人3,968件のうち、日給制が629件・時給制が208件あり、年俸制などと合わせて855件(21.5%)が月給制ではありませんでした。この割合は前回(21.4%)と変わっていません。しかも求人検索の一覧画面は日給・時給の求人も月額に換算して表示するため、画面上は月給求人と見分けがつきません。日給制は出勤日数がそのまま月の収入に響くので、悪天候や工期の谷で現場が止まった月、年末年始やお盆のある月に手取りが変わります。求人票の「賃金形態」欄が月給か日給かを、金額より先に確認してください。
- 月給欄はそのまま基本給と読んでよい。ただし9件に1件は例外。2,799件すべてで内訳が読め、基本給は提示額の中央値100.0%、1,862件(66.5%)は1円単位で完全に同額でした。実査した12職種の中で最も一致率が高く、看護師や保育士のように「月給の内訳を開けたら基本給が大きく下だった」という心配は相対的に小さい職種です。ただし314件(11.2%)は基本給が提示額の9割を切り、70件(2.5%)は7割も切ります。最も差の大きい求人は提示20.0万円に対し基本給5.0万円(25.0%)で、この求人に固定残業代の記載はなく、差の15.0万円は定額の手当でした。9割を切る314件のうち244件(78%)は固定残業代がなく、差の中身は定額手当です。賞与や退職金が基本給を基準に決まる会社では、この違いは年間の受取額に効いてきます。
- 上乗せがあるときは、それが「固定残業代」なのか「定額手当」なのかで意味が違う。この2つを分けて集計すると、基本給への効き方が逆でした(前回と同じ結果)。固定残業代のある求人(93件)は提示額が3.80万円高い一方、基本給は上乗せなしの求人と差がありません(−0.40万円・信頼区間−1.00〜0.40万円)。基本給はそのままで、残業代の先出しが外側に足されている形です。対して定額手当だけがある求人(844件)は、提示額が0.80万円高いのに基本給は0.70万円低く(信頼区間0.50〜1.15万円)、手当の一部が基本給から振り替えられています。求人票を比べるときは、月給欄の額ではなく「基本給a」の欄どうしを並べてください。固定残業代がある場合は、あわせて想定時間数を見ます。記載があったのは3.3%(93件)だけですが、時間数は中央値20時間、四分位11〜29時間、40時間以上が10件、最長78時間でした。
- 資格で月給が上がると期待しない。上がっているのは経験のほう。溶接資格を必須にしている求人は23.0万円、資格の記載がない求人は21.0万円と一見2.0万円の差がありますが、これは資格必須の求人の70%が実務経験も必須にしているためです。実務経験が必須の求人だけで比べると23.5万円対23.0万円で差は消えます(信頼区間−1.00〜2.40万円)。一方で経験の効果は資格を揃えても残り、資格の記載がない求人だけで見ても経験必須23.0万円対経験不問20.5万円(差2.50万円)です。5ブロックすべて・判定できた7業種すべて・4つの規模帯すべてで同じ向きでした。これで3か月連続の同じ結論です。もっとも、資格が要らないという話ではありません。資格を持っていることが「経験がある」ことの証明として効いている可能性は、この実査からは切り分けられません。言えるのは、求人票の月給欄を見比べるかぎり、資格の欄より経験の欄のほうが金額と結びついているということです。なお玉掛け・クレーン・フォークリフトのいずれかを挙げている求人(363件)も、挙げていない求人と提示額の差は0.42万円・信頼区間0.00〜1.00万円で下端が0に接し、基本給では差がありませんでした。
- 溶接法(TIG・半自動・アーク)で相場は変わらない。職種名や仕事内容にTIGを挙げている求人と、溶接法を何も書いていない求人の月給下限は21.6万円対21.3万円で、差の信頼区間は−0.50〜1.00万円と0をまたぎます。複数の溶接法を挙げている求人(21.0万円)が1つだけの求人(21.0万円)より高いということもありません(差0.00万円・信頼区間−0.50〜0.20万円)。これで3か月連続の同じ結果です。「TIGができると給料が上がる」を求人票の月給欄で確かめることはできない、というのがこの実査の結論です。求人選びでは溶接法そのものより、扱う材質・板厚、図面を読む工程まで任されるか、資格取得の費用を会社が負担するかを見るほうが実際的です。
- 働く場所は効く。地域差は実査職種の中でも大きいほうです。首都圏23.0万円に対し北海道・東北20.0万円で、差は3.0万円。同じ求人の基本給で並べ直しても22.0万円対19.3万円と順位は変わらず、上限額では33.0万円対27.5万円まで開きます。関西・東海(22.0万円)も3位以下(20.0〜20.3万円)を上回っています。一方で甲信越・北陸・北関東と中国・四国・九州・沖縄は提示額でも基本給でも差がなく、順位は確定していません。この2つの間の数千円を根拠に引っ越し先を決めるのは、統計的には支持されません。
- 現場での溶接は、入口の月給より上限の伸びしろで違いが出る。建設・プラント工事の事業所(鉄骨工事・管工事・設備工事など、現場に出る溶接)の月給下限は22.0万円で、工場内の業種(20.8〜22.0万円)との差は1.00万円と大きくありません。基本給で見た差も1.00万円です。はっきり違うのは上限額で、35.0万円対29.5万円(差5.50万円)、しかも5つの地域ブロックすべてで信頼区間が0をまたぎませんでした。レンジ倍率も1.50倍対1.35倍です。ただし上限額が「何年目・どの役割の人の数字か」は求人票からは分かりません。また現場の年間休日は中央値110日で、工場内の115日より少なめです。出張手当・宿泊手当は月給欄の外で支給されるのが通例で、この実査には入っていません。
- 大きい事業所は、月給ではなく休みで返ってくる。就業場所100人以上の求人は提示額20.3万円で、19人以下の22.0万円より1.70万円低いという結果でした(信頼区間−2.00〜−1.10万円)。前回(−0.90万円)に続いて2回目の同じ向きです。ただし月給レンジの上限額には差がなく(29.8万円対30.0万円・信頼区間が0に接する)、年間休日は中央値120日対110日、120日以上の割合は59%対26%です。固定残業代の記載も100人以上では207件中2件しかありません。入口の月給だけを並べると小さい事業所のほうが高く見えますが、時間あたりで考えると逆転しうる差です。なお100人以上はn=207と薄く、地域を揃えると首都圏と関西・東海以外では差が確定しません。
- 寮・社宅のある求人は、基本給ごと1万円高い。ただし現場の求人に偏っている。今回から「入居可能住宅」の欄を軸に加えました。寮・社宅ありの247件は提示額22.0万円で、なしの2,395件の21.0万円より1.00万円高く(信頼区間0.50〜1.14万円)、同じ求人の基本給でも21.0万円対20.0万円と1.00万円高くなっています(信頼区間0.97〜1.80万円)。工場・製造の実査では「寮・社宅ありは提示額だけ高く基本給は同額」でしたが、溶接工では基本給ごと上がっている点が違います。ただしこの差は業種と重なっています。寮・社宅ありの求人は建設・プラント工事が30.8%を占め、なしの求人(11.7%)の3倍近くです。建設・プラント工事を除くと提示額の差は0.50万円(信頼区間0.00〜1.00万円)と0に接し、基本給の差1.00万円(0.50〜1.50万円)だけが残ります。寮・社宅の家賃負担や入居条件は求人票だけでは分からないため、月給の1万円と住居費を合わせて比べてください。この軸は初回なので、次回の実査で再現するかを確認したうえでお読みください。
- 交替勤務・夜勤は、この職種では少数派で、月給欄にも出ない。交替制・シフト勤務ありと判定できたのは191件(6.8%)、夜勤帯を含むものは94件だけです。そして交替制の求人と日勤のみの求人は、提示額・基本給・上限額のいずれも差の信頼区間が0を含みました(前回と同じ)。工場・製造や看護師と同じく、夜勤手当・交替勤務手当は月給欄(基本給+定額手当+固定残業代)の外側で支給されるためです。交替勤務のある求人を検討するなら、手当の額と回数は求人票ではなく面接で確認するしかありません。
- 年間休日は月給と切り離して選べる。実査した求人の年間休日は60日から168日まで開いており(中央値114日、四分位106〜120日、120日以上が33.3%)、年間休日105日未満(22.0万円)と120日以上(21.0万円)の差は1.00万円で、信頼区間の下端は0に接します。しかもこの差は業種の違いでした。年間休日の少ない建設・プラント工事を除いて引き直すと差は0.04万円・信頼区間−0.22〜1.30万円と0をまたぎます。「休みが少ない代わりに月給が高い」というトレードオフは、少なくとも求人票の月給欄には現れていません。年間休日60日は120日の求人に比べて年間60日、およそ2か月ぶん多く働く計算になります。同じ月給の求人が並んでいるなら、年間休日で選んで損はありません。
あわせて、扱う材質(軟鋼・ステンレス・アルミ)と板厚、溶接以外の工程(罫書き・切断・組立・仕上げ・塗装)をどこまで担当するか、資格取得(JIS溶接技能者、アーク溶接特別教育、ガス溶接技能講習、玉掛け・クレーン)の費用負担と受験機会、溶接面・防具・工具の貸与か自己購入か、屋内工場か現場出張か、宿泊を伴う出張の頻度と手当、繁忙期の残業時間(実査求人の月平均時間外は中央値15時間)、賞与の支給実績(実査求人の98.1%が賞与制度ありと記載)を見ると、同じ月給でも条件の差が判断できます。実務経験が必須の求人は21.3%にとどまり、半数(50.1%)は経験不問なので、未経験から入る道は広い職種です。そのぶん入口の月給は20.0万円前後にほぼ揃うため、数年後に効く条件で選ぶほうが合理的です。
この調査の限界(お読みください)
- 今回も媒体は公的職業紹介1つだけです。事務・看護師・保育士・整備士・電気工事士・工場回と同じ設計で、地域ごとに媒体が変わると地域差ではなく媒体差を測ってしまうため、媒体構成を揃えることを優先しています。その結果この数字は公的職業紹介に出ている求人層の相場であり、そこに載らない求人(民間媒体にしか出ない求人や高年収帯の求人)は含まれていません。媒体差そのものは今回も評価できていません。
- 前版(2026-09-12・N=2,949)からNが150件減っていますが、これは相場の変化ではありません。同じ検索で取れた求人票の数が4,189件から3,968件に減ったことと、前回の判定プログラムが残っていなかったため前回ページの記述から規則を作り直したことが理由です(規則はこのファイル冒頭に記録しました)。名寄せで落としたのは「同一事業所番号×同一給与」120件と「同一給与×同一都道府県×同一産業分類×同一職種名」5件の計125件(前版131件)で、前々版の素朴な署名を当てれば135件が重複判定になります。見出しの中央値は提示額21.0万円・基本給20.0万円で前版と同じです。求人の受付日で4つに割っても(8月以前・9月上旬・9月中下旬・10月)提示額の中央値はすべて21.0万円で、2026-09-12以降に受理された求人とそれ以前の差は0.00万円(信頼区間−0.12〜0.36万円)でした。月ごとのNの増減は相場の増減として読まないでください。
- 前版の信頼区間は、ブートストラップの擬似乱数の初期化に不具合があった時期(2026-09-19に修正)に算出したもので、実際より狭かった可能性があります。今回は修正後の実装で算出しており、提示額の信頼区間は[20.8, 21.0]から[21.0, 21.1]万円へ、基本給は[20.0, 20.0]から[20.0, 20.4]万円へ動いています。区間が広がったのは相場のばらつきが増えたからではなく、この修正と、基本給が20.0万円ちょうどに488件(17.4%)集中している塊の前後で件数がわずかに動いたことによるものです。
- 47都道府県すべてで職種フリーワード「溶接」を検索し、検索結果を1ページ目だけでなく全ページ送って3,968件(求人番号で名寄せ済み)を取得、そこから条件で絞って2,799件にしています。取得した3,968件はすべて職種名に「溶接」を含んでおり、この検索が職種名を対象にしていることを確認しました。ページ送りを含めたため、県内に出ている該当求人は原則すべて拾えています。1県あたり6〜167件(中央値47件)と県による差が大きく、沖縄県6件・鳥取県16件・徳島県17件・奈良県および大分県18件・宮崎県19件と薄いため、県単位の数字は出していません。並び順は既定の新着順のままなので有料掲載による歪みは受けませんが、直近に受理された求人に寄ります。
- 主系列と副系列は同じ2,799件です。この媒体の求人票は賃金欄が「基本給a」「定額的に支払われる手当b」「固定残業代c」に分かれており、固定残業代のない2,706件すべてで提示額がa+bと一致することを検算したうえで、全件を対応させました。測定量を判別できず除外した求人は0件です。副系列は独立した別の求人群ではなく、同じ求人の内訳です。
- 「どの欄の額を採るか」は求人票を1つも読む前に決めて、全国すべての求人に同じ1つのプログラムで適用しています(提示額は賃金欄のa+b+c、基本給はa)。過去の実査で採取担当ごとに判定基準が割れ、地域差ではなく判定基準の差を測ってしまった事故があったため、人ではなくプログラムに固定する方式に変えました。
- 検算として、採用した2,799件から47都道府県それぞれ1件、固定残業代のある求人3件、残りは乱数の種を固定して無作為に選んだ計150件を、採取に使ったキャッシュを一切参照しない新しい通信で求人票を取り直し、提示額の上下限・基本給・都道府県・雇用形態・賃金形態・固定残業代の有無・年間休日・経験要件・産業分類・就業時間区分・溶接資格の要否・業種区分・溶接法の区分・職種名を機械照合しました。不一致は0件、取得できなくなっていた求人も0件です。
- 一覧画面には時給制・日給制の求人も月額換算で表示されるため、そのまま採ると高額の外れ値として混入します。全件について詳細画面の「賃金形態等」が「月給」であることを確認してから採用しました。この判定で除外したのは日給629件・時給208件・その他14件・年俸制4件の計855件で、取得した求人の21.5%にあたります(前版21.4%)。溶接工は正社員でも日給制の求人が多い職種です。派遣・請負での就業となる求人83件、就業場所欄に都道府県が書かれていない求人11件も採取前に除外しています。
- 対象は職種名に「溶接」が入る正社員求人に絞っています。職種名が別の職務を指す求人95件(職業訓練指導員40件、設計・CAD19件、営業・事務11件、生産技術・品質保証11件、施工管理・現場監督8件、管理職・工場長3件、販売・配送2件、「溶接業務なし」と明記1件)は除外しました。前版の除外122件との差は規則を作り直したことによるもので(前版は管理職・工場長が16件)、除外した職種名はすべて目視して本物の溶接求人が巻き込まれていないことを確認しています。「設計・溶接工」「溶接工・配送」のように溶接工と別の職を1つの求人票で募集しているものは前版と同じく除外しています。逆に、仕事内容には溶接が含まれるが職種名が「製造オペレーター」などになっている求人は、溶接が主たる業務か判別できないため最初から対象外です。この職種の相場は「溶接工として募集されている求人」の相場としてお読みください。
- 溶接資格の要否は、求人票の「必要な免許・資格」欄を資格名と必須/あれば尚可のペアに機械分解して判定しています。溶接に関する資格が「必須」と書かれた求人は96件(3.4%)、「あれば尚可」は434件(15.5%)、記載なしが2,269件(81.1%)です。同欄に複数の資格が並んでいても、注記でいずれか1つで可とされている場合があり、必須資格の個数までは読み取れません。玉掛け・クレーン・フォークリフトのいずれかが挙がっている求人は363件(13.0%)ありました。
- 業種は事業所の産業分類から機械的に7区分に寄せたもので(規則はファイル冒頭に記録)、同じ職場の中の作業差(薄板か厚板か、工場内か現場か)は分けられていません。産業分類が本社・管理部門を指す求人8件は業種表から外しています。造船・鉄道車両ほか輸送用機械(n=92)は薄めなので参考値です。前版と区分の規則を完全に同じにはできていないため、業種ごとの件数の増減は読まないでください。
- 就業場所の従業員数は求人票の記載をそのまま使っています(企業全体ではなく事業所の人数です)。この軸は今回が2回目で、100人以上が207件と薄いため、交絡の点検結果をそのまま開示します。地域ブロックを揃えると、5ブロックのうち差の信頼区間が0をまたがないのは首都圏(−2.00万円)と関西・東海(−1.85万円)の2つで(前版は関西・東海だけ)、残る3ブロックは負の向きながら0を含みます。業種を揃えると、100人以上が10件以上ある6業種のうち産業機械(−1.15万円)・金属加工(−1.38万円・上端は−0.01万円)・自動車(−2.00万円)の3つで0をまたがず、建築用金属製品・造船ほか・機械修理ほかは0を含みます。経験要件を揃えると、実務経験が必須の層(−1.35万円)と経験不問の層(−1.00万円)では0をまたがず、経験があれば尚可の層は上端が0に接します。向きが逆転する層はありませんでした。
- 寮・社宅の有無は、求人票の「入居可能住宅」欄が「単身用あり」「世帯用あり」のいずれかを含むかで判定しています(今回から追加した軸)。該当は247件(8.8%)、なしが2,395件、記載のない157件は表から外しています。この軸は業種と偏って重なっており、寮・社宅ありの求人では建設・プラント工事(現場での溶接)が30.8%を占めるのに対し、なしの求人では11.7%です。建設・プラント工事を除いて引き直すと提示額の差は+0.50万円(信頼区間0.00〜1.00万円)と0に接しますが、基本給の差+1.00万円(0.50〜1.50万円)は残ります。経験不問で月給欄に上乗せのない求人どうしで比べると提示額・基本給とも+1.50万円(1.00〜2.00万円)です。地域ブロックで揃えると0をまたがないのは甲信越・北陸・北関東、中国・四国・九州・沖縄、北海道・東北の3つで、首都圏と関西・東海は0を含みます。次回の再実査で再現するかを確認するまでは参考値としてお読みください。
- 交替制・シフト勤務の判定は求人票の記載から機械的に行っています(就業時間区分が交替制、就業時間帯が2つ以上、日をまたぐか16時以降に始まる勤務帯があるのいずれか)。該当は191件(6.8%)、うち夜勤帯を含むものは94件で、この職種では少数派です。実際の交替頻度や夜勤の回数は求人票からは読み取れません。
- 月給下限のみを集計しています。賞与、残業代の実支給額、現場での溶接に付く出張手当・宿泊手当の実支給額は含んでいないため、年収や手取りの比較にはそのまま使えません。年間休日は60日〜168日(中央値114日)と幅が大きく、同じ月給でも実際の時間あたりの条件は変わります。
- 地域ブロックのうち、甲信越・北陸・北関東と中国・四国・九州・沖縄の順位は提示額でも基本給でも信頼区間が0をまたぎ、確定していません。中国・四国・九州・沖縄と北海道・東北の差も提示額では信頼区間の下端が0に接します(基本給では0をまたぎません)。溶接資格が必須(n=96)、固定残業代あり(n=93)、溶接法別のスポット(n=77)・アーク(n=109)も薄く、参考値としてお読みください。溶接法のレーザーはn=16しかないため表から外しています。
実査方法: 複数の求人検索サイトで公開されている溶接工の正社員求人2,799件(全国47都道府県・重複排除後)の月給表記を、地域5ブロックに分けて実査(2026-10-12時点)。媒体は全ブロックで採取条件を揃えるため公的職業紹介1つに固定し、47都道府県の検索結果を全ページ送って求人票を取得、金額と分類を同一のプログラムで機械抽出。給与表記を『手当込みの総額提示』と『基本給のみ提示』に分けて集計し、中央値の95%信頼区間はブートストラップ法(20,000回)で算出/数値は実査時点の集計であり、個別の求人・企業を示すものではありません。/公表値は中央値の信頼区間が支持する精度に合わせ、1,000円単位に丸めています。
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