「大きな施設の調理の求人なのに、月給が小さな飲食店より低く見える」「うちは大規模だから、条件で見劣りしているのでは」。病院や介護施設、給食センターで調理の求人を出していて、そう感じたことはありませんか。「調理 求人 小規模」といった検索語もあり、職場の大きさは求人を選ぶ目安のひとつになっているようです。
リクプル編集部は株式会社KD3で、調理師・調理スタッフの求人相場ウォッチを続けています。2026年10月25日時点の公的職業紹介の正社員求人8,005件(全国47都道府県)を、就業場所の従業員数ごとに分けると、確かに規模が大きいほど月給の下限が低く出ました。ただ、この記事の主張は「だから大きな職場は不利だ」ではありません。この数字から言えるのは、人数で並べると月給の差が見えるところまで。厨房の働き方は人数では分からないので、求人票には人数とは別に、仕事の中身を書く必要があるというものです。
就業場所19人以下は23.0万円、100人以上は19.7万円
求人票の月給欄の下限(求職者が最初に目にする提示額)を、就業場所の従業員数ごとに中央値で並べると次のとおりです。
- 就業場所19人以下:3,722件、中央値23.0万円
- 就業場所20〜49人:1,994件、中央値22.0万円
- 就業場所50〜99人:1,100件、中央値20.4万円
- 就業場所100人以上:1,189件、中央値19.7万円
数字は階段状に下がり、19人以下と100人以上では3.3万円の差です。
ここで注意が2つあります。1つ目は、この人数は厨房の人数ではなく、求人の就業場所(事業所)全体の従業員数だということです。直営の求人では医師・看護師や介護職員を含む人数のことがあり、給食受託会社の求人もあるため、人数の範囲は個々の記載を確認する必要があります。厨房が何人で、1日に何食を作るのかは、この数字からは分かりません。2つ目は、施設の種類や地域を揃えた比較をしていないことです。同じ調査で働く場所別に見ると、飲食店・レストラン(2,620件)は24.4万円、介護・福祉施設(1,973件)は20.2万円、病院・医療機関(1,313件)は19.7万円と、働く場所だけで最大4.7万円の差があります。規模別の差に施設の構成の違いが関係している可能性はありますが、規模と施設区分を掛け合わせて集計していないため確認できません(100人以上と病院の中央値がどちらも19.7万円なのは、それだけでは根拠になりません)。規模そのものが月給を下げているのかどうかは、今回の集計では特定できません。
月給の差より先に、求人票が「調理」の一語で終わっていないか
規模の違う求人を並べて読まれたとき、求職者の目に入るのは、月給と、仕事の内容の欄の最初の数行です。ところが、調理の求人票の仕事の内容は「調理業務全般」「給食の調理および付随業務」の1〜2行で終わっているものが少なくありません。これは支援の現場で多く見かける、ハローワークの求人票全般の傾向です。
リクプルが求人原稿を作るときは、ハローワークの求人票で会社が文章を書ける欄のうち、私たちがいちばん重視している「仕事の内容」の欄に、次の4点を残すようにしています(詳しくはハローワーク求人票の「仕事の内容」欄の書き方)。
- 1日の流れ(時刻で)
- 仕事の割合(何が何割か。「など」「全般」は割合に置き換える)
- 最初の3か月に任せる範囲
- 相手と道具(誰に、何を使って作るのか)
調理の求人に当てはめると、たとえば次のような書き換えになります。数字や内容は書き方の例で、実在の求人ではありません。
- Before:病院内の厨房での調理業務全般
- After:病院の入院患者さん向けの食事づくり。仕込み・調理・盛り付け・洗浄の担当は交代制。入社直後は盛り付けと洗浄から入り、3か月を目安に調理の一部を任せます。出勤は朝5時台からのシフトと、日中のシフトがあります
こう書いてあれば、人数だけでは分からない担当業務と入社後の進め方を、具体的に伝えられます。逆に、人数だけを見て「大きいから分業できる」「小さいから何でも任される」と推測して書くのは避けてください。実際の厨房の人数や分担は、現場に確認した事実だけを書きます。
月給を比べる相手は、人数ではなく「同じ種類の厨房」
自社の月給が低いのか高いのかを確かめるときも、人数ではなく厨房の種類で比べます。2026年10月13日時点の前回の調査(N=7,199)では、病院・介護施設の調理師求人は、直営の厨房が月給の下限19.3万円、給食受託会社の求人が22.8万円で、3.5万円の差がありました。詳しくは調理師の採用は厨房の種類で月給が変わるに書いています。病院や介護施設の直営の求人にとって、月給の競合になりやすいのは、隣の飲食店よりも給食受託会社の求人です。
また、飲食店と病院は、月給だけでなく条件も違います。前回の調査では、年間休日の中央値は飲食店105日・病院113日、22時以降の勤務がある求人は飲食店30.8%・病院0.2%、固定残業代の記載は飲食店37.4%・病院5.8%でした。両者では勤務時間・休日・固定残業代の記載割合が違うため、月給だけでは条件の良し悪しを比べられません。月給の数字だけで比べず、月給の内訳や休日・勤務時間もあわせて見てください。月給欄の見せ方は調理師の月給欄は、3種類の求人が混ざっているにまとめています。
近隣と月給が同じでも、見直さなくていいとは限らない
近隣の同じ種類の厨房の求人と月給が並んでいても、それだけで給与の見直しは不要だと判断はできません。内訳(基本給、定額手当、固定残業代)、休日、勤務時間がそれぞれ違えば、求職者の受け取り方は変わります。まず比べる条件(地域、厨房の種類、直営か受託か、内訳)を揃えて、原稿に足りない情報がないかを確かめてください。そのうえで、同じ条件の求人との比較に加え、応募や辞退の状況も踏まえて、月給の見直しを検討します。
数字を読むときの注意
この実査は公的職業紹介1つの求人票に基づいていて、民間の求人サイトにだけ出ている求人は含みません。就業場所の従業員数は、求人票の就業場所の欄に書かれた人数で、厨房の人数や1日の食数ではありません。月給は下限額の中央値の比較で、賞与や手当の実支給額は含みません。規模と働く場所、地域を揃えた比較は行っていません。前回の調査(2026年10月13日)の数字は、調査時点と対象件数が今回とは違います。
まとめ
- 調理師の月給の下限は、就業場所の人数が大きいほど低い。19人以下23.0万円、20〜49人22.0万円、50〜99人20.4万円、100人以上19.7万円
- この人数は厨房の人数ではなく事業所全体の人数で、働く場所や地域を揃えていない。規模そのものの効果は特定できない
- 人数で読まれる前に、仕事の内容の欄に1日の流れ・仕事の割合・最初の3か月・相手と道具を書く
- 月給は、人数ではなく同じ種類の厨房(直営か受託か)と内訳で比べる
自社の調理の求人票を開いて、仕事の内容の欄が「調理業務全般」の1行で終わっていないか確認してみてください。