「給与:応相談」「年収:経験・能力を考慮のうえ応相談」「勤務時間:応相談」。求人票でこの3文字を見て、「結局いくらなのか」「自分の希望は通るのか」と手が止まったことはありませんか。
私たちリクプル編集部は、ふだんは企業側の採用を支援し、求人票を作る側にいます。この記事では、その立場だから知っている「応相談」が書かれる事情の内幕を、求職者のみなさんに正直にお伝えします。
結論: 「応相談」は、金額や条件を隠す言葉とは限らない。決まっていないこともある
先に結論です。求人を作る現場での実感として、「応相談」と書かれる理由は大きく3つに分かれます。
- 人によって決める運用で、社内に等級表のようなものがない
- 経験や資格で幅が大きく、求人票の限られた欄に書ききれない
- 数字を出すと、既存社員との差や相場との差が見えてしまう
外からは、この3つのどれなのか区別がつきません。だからこそ「応相談だから避ける」でも「応相談だから交渉できて得」でもなく、応募前後に確かめる前提で読むのが現実的です。
内幕①: 企業に給与を聞くと「応相談で」と返ってくることがある
支援の現場では、企業に募集したい人の給与水準を聞くことがあります。そのとき、「想定年収の幅を教えてください」と聞くと、「相場並みで」「応相談で」という答えが返ってくることが少なくありません。悪気があるのではなく、社内に経験年数や資格ごとの金額表が整理されていない会社では、本当に答えようがないのです。
こうした会社は、面接で人物と経験を見てから金額を決める運用になりやすく、求人票が「応相談」になります。裏返すと、そのときの提示額は面接後に初めて決まるということです。比べる材料が手元にない状態で話が進みます。
なお、金額の幅を書いた求人票でも提示が下限寄りになりやすい事情は、給与レンジの内幕を解説した記事で触れています。
内幕②: 「経験・能力を考慮」は、考慮の中身が書かれていない
「経験・能力を考慮のうえ優遇」「年齢・経験に応じて応相談」といった書き方もよく見ます。ここで読み取れるのは、何を、どれだけ考慮するのかが求人票に出ていないということです。資格手当なのか、前職の年収なのか、同じ年代の社員との兼ね合いなのか。答えは会社ごとに違います。
求人を作る現場では、「前職の年収を基準に、同じ水準かやや上で出す」という会社と、「社内の等級に当てはめて決める」会社の両方があります。前者の場合、前職の年収を聞かれた順番で、提示額の上限が決まってしまうこともあります。聞かれたときの答え方は、あとの確認方法でまとめます。
内幕③: 「年収応相談」の上には、想定している金額の幅がある
求人票に数字がない場合でも、採用する側の頭の中には、多くの場合「この経験ならこのくらい」という想定があります。ただ、その数字が文書になっているとは限りません。社長や責任者の頭の中にだけあって、部署内でも少しずつ違う、ということもあり得ます。
だから面接官によって答えがぶれるのは、珍しいことではありません。ここで大事なのは、答えの内容そのものより、「実際に払っている人の水準」を数字で説明できるかです。説明できる会社は、制度が整理されている可能性が高いと、支援の現場では感じています。
内幕④: 「勤務時間応相談」は、希望が通る範囲が書かれていない
勤務時間の「応相談」も同じ構造です。「9時〜18時(応相談)」「シフト制・応相談」と書かれていると、時短や時間帯の希望が通りそうに見えます。ただ、書かれていないのはどこまでが相談できる範囲かという点です。
たとえば次のような違いがあります。
- 入社時に希望を聞いて、固定の時間帯で決める
- 繁忙期や人員の都合で、あとから変わることがある
- 相談はできるが、相談した結果が給与や評価に反映される
求人票の勤務時間と実際の働き方のずれについては、求人票で見るべき3行を解説した記事もあわせて見ると、見落としにくくなります。
数字で見る: 転職で賃金が「減る」人は約3割いる
厚生労働省「令和7(2025)年 雇用動向調査結果の概況」によると、転職入職者のうち、前職と比べて賃金が「増加」した人は40.8%、「減少」した人は31.0%、「変わらない」は25.5%でした(出典: 厚生労働省)。転職すれば上がる人が多い一方で、減る人も3割いるということです。
この調査は求人票の書き方を調べたものではありません。ただ、金額が見えないまま入社を決めると、このどちらに入るのかは入社後にしか分かりません。応相談の求人こそ、金額と内訳を入社前に確かめる価値が大きいと言えます。
専門家に確認したほうがよいこと
求人票の賃金や労働時間の表示のルール、募集時の条件と実際の条件が違ったときの扱いは、個別の事情で判断が変わります。この記事では断定しません。入社前後に食い違いを感じたときは、都道府県労働局やハローワーク、労働基準監督署の総合労働相談コーナー、社会保険労務士・弁護士などの専門家に相談してください。
実践: 応募前・面接・内定後に確かめる5つのこと
怖がって終わらないために、実際に使える確認方法をまとめます。「応相談」の質問は、会社にとって答えが用意されているべき質問で、失礼にはあたりません。
- 応募前に、窓口へ聞く──求人媒体や紹介会社を通す場合は、「給与の目安を応募前に教えていただけますか」と窓口に聞けることがあります。ここで具体的な数字が返ってくる会社は、金額が整理されていると読めます
- 「いま払っている人」の水準を聞く──「同じ資格・同じ経験年数の方には、実際にいくらお支払いしていますか」。範囲を聞くより、実際に払っている額を聞いたほうが、答えやすい質問です。聞く段階は、選考が進んだ2次面接以降や条件面談がおすすめです
- 内訳を聞く──「そのうち、基本給と手当(固定残業代を含む)の内訳はどうなりますか」。手当の中身は、求人票の手当内訳の読み方も参考になります
- 前職の年収を聞かれたときの答え方を決めておく──聞かれて嘘をつく必要はありません。「現在の年収は◯万円ですが、希望は◯万円です」のように、現状と希望を分けて伝えると、基準が前職だけに固定されにくくなります。給与交渉そのものの聞き方は面接で給与を聞くときの考え方にまとめています
- 勤務時間は、希望と範囲を具体的に聞き、書面で受け取る──「週◯日・◯時までの勤務を希望していますが、可能ですか」と聞き、返答は労働条件通知書など書面で確認します。口頭だけで終わらせないのが確実です
答えが具体的な数字と書面で返ってくるか、「入ってから決めましょう」で終わるか。その差が、会社の運用の整理度を映すと、これも支援の現場の実感です。
そもそも「実際の数字」が見える求人を選ぶ
リクプルは「入社前から、リアルに分かる。」をコンセプトに、実際にそこで働く人のインタビューと募集要項をセットで掲載しています。給与の決まり方や働き方を、働く人の言葉から確かめたい方は、掲載中のインタビュー記事をご覧ください。
まとめ
- 「応相談」は隠しているとは限らず、社内に金額表がなく人で決める会社が書くことがある
- 「経験・能力を考慮」は、何をどれだけ考慮するのかが書かれていない。前職年収が基準の会社もある
- 金額の想定が文書になっていないと、面接官によって答えがぶれることもある
- 「勤務時間応相談」は、相談できる範囲が書かれていない。固定か、あとから変わるかを聞く
- 転職入職者の賃金は「減少」が31.0%(厚生労働省・令和7年)。金額が見えない求人ほど入社前に確かめる
- 確かめ方は、応募前に窓口へ聞く/いま払っている人の水準を聞く/内訳を聞く/現状と希望を分けて伝える/書面で受け取る