「溶接 資格 必須 求人」「溶接工 求人 未経験」と検索すると、資格の取り方や未経験で入れる会社の話が並びます。採用する側の相談は逆向きで、「資格を持った人がほしいので必須にしたい。ただ必須にすると応募が減る。資格者には月給も高く出さないと来ないのではないか」というものです。資格を必須にすることは、月給欄の上で本当に差になっているのでしょうか。
リクプル編集部が株式会社KD3で続けている溶接工の求人相場ウォッチ(2026年10月12日時点・公的職業紹介の正社員・月給制の求人2,799件)で、溶接資格の要否と月給欄の関係を見直しました。結論を先に書くと、資格を必須にした求人は月給が高く見えますが、それは資格のせいではなく、実務経験を求めている求人が多いからです。
溶接資格を必須にした求人は月給が高く見える。ただし3.4%しかない
求人票の「必要な免許・資格」欄に溶接関連の資格を書いている求人を、必須・あれば尚可・記載なしの3つに分けました。月給の下限(手当を含んだ提示額)の中央値は次のとおりです。
- 溶接資格が必須の求人:23.0万円(96件・3.4%)
- 溶接資格はあれば尚可の求人:21.8万円(434件・15.5%)
- 溶接資格の記載なしの求人:21.0万円(2,269件・81.1%)
資格必須と記載なしの差は2.0万円あります。これだけ見ると「資格を必須にすれば月給を高く出せる」「高く出さないと資格者は来ない」と読めます。
ただし、溶接資格を必須にしている求人は96件と全体の3.4%しかありません。実際に溶接工を募集している求人の8割以上は、資格について何も書いていません。資格を必須にすること自体が少数派の選択です。
経験必須の求人だけで比べると、資格の有無で差が消える
この2.0万円の差には、見落としやすい偏りがあります。溶接資格が必須の96件のうち67件(69.8%)は、実務経験も必須にしています。資格の記載がない求人で実務経験を必須にしているのは413件(18.2%)です。資格を必須にする求人は、同時に経験者を求める求人であることが多いのです。
そこで、実務経験が必須の求人だけを取り出して、資格の扱い別に月給の下限を比べました。
- 溶接資格が必須:23.5万円(67件)
- 溶接資格はあれば尚可:23.0万円(115件)
- 溶接資格の記載なし:23.0万円(413件)
経験を揃えると、資格必須と記載なしの差は0.5万円まで縮みます。1回の実査で見える差としては小さく、少なくとも「資格を必須にした分だけ月給を高く出している」とは言えません。月給欄に差をつくっていたのは資格ではなく、経験の要件でした。
月給欄を動かしているのは実務経験。基本給でも上限額でも残る
実務経験の要否だけで分けると、差は次のように出ます。
- 実務経験が必須の求人(595件・21.3%):提示額の下限23.0万円/基本給22.0万円/月給の上限額30.3万円
- 経験があれば尚可の求人(801件・28.6%):21.0万円/20.0万円/30.0万円
- 経験不問の求人(1,403件・50.1%):20.5万円/20.0万円/28.5万円
下限で見ると、経験必須は経験不問より2.5万円高くなります。内訳の基本給で見ても2.0万円の差が残るので、手当で上乗せされた見かけの差ではありません。上限額では1.8万円の差です。
もう1つ読み取れるのは「あれば尚可」の位置です。尚可の求人は、下限では経験不問より0.5万円高いだけで、基本給では経験不問と同じ20.0万円でした。「経験者優遇」「あれば尚可」と書いても、月給欄の根拠にはなりにくいことは、10職種の実査をまとめた「経験者優遇」では月給が上がらない。10職種5万件で見た経験要件の相場でも見ています。
なお、溶接工の求人の半分(50.1%)は経験不問です。リクルートワークス研究所「中途採用実態調査(2025年度実績、正規社員)」でも、中途採用に占める未経験者の比率は31.9%で拡大傾向にあります。経験者だけを探す会社のほうが、いまは少数派です。
溶接法を書いても、月給の下限は動かない
資格のほかに、求人票の仕事内容へ「TIG」「半自動」「アーク」などの溶接法を書くかどうかでも分けてみました。TIGのみを明記した求人(133件)は21.6万円、溶接法の記載なしの求人(1,533件)は21.3万円、複数の溶接法を明記した求人(628件)・半自動のみ(303件)・アークのみ(109件)はいずれも21.0万円でした。スポットのみ(77件)は20.0万円とやや低く出ますが、件数が少なく、どの溶接法でも月給の下限はほぼ動きません。この傾向は3回の実査で続いています。
溶接法の記載は、月給を上げるための要件ではなく、応募者が「自分にできる仕事か」を判断するための情報です。月給欄で差がつかないからこそ、仕事内容の書き込みで選ばれる余地があります。
求人原稿では、資格・経験・溶接法を役割で書き分ける
ここまでの数字から、求人原稿の考え方は次のように整理できます。以下は実査の結果から導いた編集部の考え方で、個別の求人では職場の事情に合わせて調整してください。
- 資格は「必須」にする理由があるときだけ必須にする。月給欄の上では、資格を必須にしても差は出ません。現場や発注元の要件としてその資格がなければできない作業があるなら、作業名と資格名を具体的に書いて必須にします。そうでなければ「あれば尚可」とし、入社後に資格取得を支援するかどうかを書くほうが、応募の入口を狭めずに済みます
- 経験は年数と中身で書く。月給欄に効いているのは経験です。「溶接経験3年以上」「半自動溶接で鉄骨の溶接をしていた方」のように、何をどれだけやってきたかを書き、経験者の月給は上限額と到達条件で見せます。「経験者優遇」の一言では根拠になりません
- 溶接法と材料は仕事内容の最初に書く。溶接法で月給は動かなくても、応募者が自分の経験と照らして応募を決めるときの手がかりになります
- 経験不問で出すなら、相場を知っておく。経験不問の求人の下限は、実査では20.5万円(基本給20.0万円)でした。ここより低い月給は、未経験者の求人の中でも低い側に置かれます
手当を月給に含めて高く見せたときの基本給の削られ方は求人票の手当は月給を上げない。実査1.6万件でわかった基本給の削られ方で扱っています。溶接工の求人でも、月給欄の3分の2は提示額と基本給が同額です。
数字を読むときの注意
- 集計は公的職業紹介の求人票に限っています。民間の求人媒体は含みません
- 月給の下限だけを集計しています。賞与や残業代の実支給額、現場に出る場合の出張手当・宿泊手当の実支給額は含んでおらず、年収や手取りの比較にはそのまま使えません
- 溶接資格が必須の求人は96件と少なく、中央値の差には幅があります。経験必須に絞った比較も67件が土台です。「資格に効果がない」と断定するものではなく、「経験を揃えると差が確認できない」という結果です
- 資格の要否は、求人票の「必要な免許・資格」欄を機械的に分解して判定しています。本文に書かれた「溶接経験者歓迎」などは資格には数えていません
まとめ
- 溶接資格を必須にした求人は月給が2.0万円高く見える(23.0万円対21.0万円)が、該当は3.4%の少数派
- 資格必須の求人の約7割は実務経験も必須。経験必須だけで比べると、資格の有無の差は0.5万円まで縮む
- 月給欄を動かしているのは実務経験(下限で+2.5万円・基本給で+2.0万円)。「あれば尚可」は経験不問とほぼ同じ位置
- 溶接法の記載では月給の下限は動かない。応募者の判断材料として仕事内容に書く
- 資格は必須にする理由があるときだけ必須にし、経験は年数と中身で書き、経験者の月給は上限額と到達条件で見せる
自社の溶接工の求人票を開いて、「資格必須」と「経験必須」が同じ求人に重なっていないかを確認してみてください。重なっているなら、資格を尚可に変えるだけで、月給を変えずに応募の入口を広げられる可能性があります。